2050年の日本および世界のモビリティを取り巻く環境を想定し、持続可能な社会のために自動車を中心とした交通システムを踏まえたモビリティがどうあるべきかの課題を委員会で俯瞰的に捉え、自動車を取り巻くそれぞれの技術領域が相関する課題への対応策に関して、委員会内/外からの専門家を交えて、業界を超えた幅広い検討を行い、2030年以降の国レベルでの産官学連携研究への長期戦略提言や、自動車技術会での将来技術課題検討に向けた2019年以降の委員会活動組織体制への提言を行う。

委員長	前田義男（本田技術研究所）
幹事	吉松昭夫（トヨタ自動車）、岩井信夫（-）、蓮池宏（エネルギー総合工学研究所）、
委員	大学・官庁等8名、企業・民間団体等12名、オブザーバ等7名　合計22名

1）活動結果報告書の取り纏めと春・秋の定期大会に情報発信
2）関係省庁との意見交換会を年数回実施
3）日本に地域自治体との連携を1回以上実施
4）東南アジアの関係者との連携を1回以上実施

2017年度

2016年度

2015年度

2014年度

2013年度

2012年度

【全体評価】 ①「これまでの活動を通して2030年から2050年の社会・交通システムを予測した、平成27年度活動成果報告書を平成28年3月末までに，内部資料として200部印刷し発行する。」－関係者に資する報告書としてまとめる－平成25年度の成果も反映させる ②フォーラム開催－将来自動車用動力システム委員会と共催
種別	日時	内容
フォーラム	5/20	2050年の社会情勢を見通した交通システムと自動車用動力の方向性(将来自動車用動力システム委員会と合同）
研究調査事業	-	2050年を見通した2030年以降の社会交通システムの将来動向調査